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ゴールドマン・サックスが解れば世界経済を操る大謀略が見えてくる

ゴールドマン・サックスが解れば世界経済を操る大謀略が見えてくるゴールドマン・サックスが解れば世界経済を操る大謀略が見えてくる
(2010/11/13)
鈴木 啓功

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この本を読んだ。参考になった。特に参考になったのが著者が巻末で「日本人の決起」を促していたこと。こういう発言をする人はなかなかいない。そういう意味では貴重。

下記は、この本に書かれてある内容を簡潔にまとめたもの。詳しく知りたい方は、この本を読んで欲しい。


ゴールドマン・サックスが解れば世界経済を操る大謀略が見えてくる

・1985年=日本経済に「地雷」が埋め込まれた。つまりバブルが仕掛けられた。それがプラザ合意。プラザ合意によって日本は円高ドル安、バブルへと走り始める。つまり米国は日本を操った。プラザ合意⇒日米構造協議⇒日米包括経済協議⇒年次改革要望書という形で、米国から日本への命令が伝えられる。「協議」というのは名ばかりで実態は米国の一方的な命令が日本に伝えられるだけ。

・バブル経済が崩壊してゴールドマンサックスが日本に上陸した。日本長期信用銀行の乗っ取りの背後にゴールドマンサックスが存在した。

・1990年代は国際金融資本による「日本長期信用銀行」の乗っ取り。2000年代は国際金融資本による「日本国郵便局資産」の乗っ取り。郵便局資産の乗っ取りは、「郵政民営化」⇒「郵政米英化」⇒「郵便局資産(350兆円)を乗っ取る」。郵政民営化を推進した小泉もマスコミも「米国(ゴールドマンサックス)の回し者」

・サブプライムを含んだCDO(債務担保証券)をゴールドマンサックスは投資家に売りさばいた。危険な金融商品であることを知りながら。この時、ゴールドマンサックスはCDOにどの証券を組み込むかの決定に大手ヘッジファンドのポールソン社が関与していた。ポールソン社はCDOが暴落することを見込んだ取引をしており、サブプライムショックで、大儲けしている。ゴールドマンサックスとポールソン社はサブプライムローン問題が発生することは十分に認識しており、いずれ暴落するのを知りながら、その情報を投資家に隠して販売していた。

・アメリカの投資銀行ゴールドマンサックスは、今から約140年前にユダヤ系移民のマーカス・ゴールドマンが創業した。正確には1869年である。ゴールドマンサックスはユダヤ系の会社。

・ゴールドマンサックスの予言は的中する。

(ゴールドマンサックスの予言)
【1】2011年の世界は「BRICsの意志」を無視できない
【2】2012年、原油の平均価格が1バレル=100ドルを突破する
【3】近未来世界には「人類的危機」(世界的危機)が到来する
【4】2050年、中国とインドが世界経済を支配する

・ゴールドマンサックスの予言が当たるのは彼らが国際金融資本の中枢であり、予言(計画)の実行者であるため。また、ゴールドマンサックスの背後にいるのは欧州ロスチャイルド家。

・2050年までに中国とインドではバブルとバブル崩壊が起こり、ゴールドマンサックス(ロスチャイルド家)に乗っ取られる。そして、中国とインドはロスチャイルドの支配下になる。

・ゴールドマンサックスは1930年代の世界恐慌を仕掛けた犯人である。この時、ゴールドマンサックスは大儲けした。また、ソ連崩壊後のロシアにおいて、ゴールドマンサックスはロシアの資産を略奪して、これまた大儲けした。

・ロスチャイルド家の傘下に米国においてはFRB、ゴールドマンサックス、米財務省がおり、この三機関が連携しながら動いている。FRB、ゴールドマンサックス、米財務省は三位一体である。また、FRBは世界各国の中央銀行の総元締めである。各国の中央銀行はFRBの奴隷である。ゆえに世界金融はロスチャイルド⇒FRBを中心に動いている。

ロスチャイルド家⇒FRB&ゴールドマンサックス&米財務省

・米ロックフェラー家はロスチャイルド家の傘下。米国におけるロスチャイルドの代理人だった。しかし、後半、ロックフェラー家は力をつけてきたので、ロスチャイルド家の言うことを聞かなくなる。ロスチャイルドとロックフェラーは暗闘。現在、ロックフェラー家はロスチャイルド家の巻き返しによって敗退。オバマ政権はロスチャイルドの傘下になっている。

・「世界を動かす両輪」=「経済」+「戦争」=『国際金融資本の常套手段』

・アフガン戦争、イラク戦争の背後には『中央銀行問題』が存在する。アフガンとイラクでは戦争の後、中央銀行が創設される。ロスチャイルドが所有権を持つ中央銀行である。現在、世界でロスチャイルドが所有権を持つ中央銀行がない国は、「イラン」「北朝鮮」「キューバ」「スーダン」「リビア」の5カ国。
(管理人註:リビアに関しては現時点で反米のカダフィ政権が崩壊。すでにロスチャイルド系の中央銀行が新たに創設されている)

・欧州中央銀行はロスチャイルドの所有物。ECBはフランクフルトにあるが、フランクフルトはロスチャイルド家発祥の地。

・スイスが永世中立国であるのは、国際金融資本家たちの金庫だから。国連はスイスを永世中立国として承認したが、国連は国際金融資本の道具である。

・世界にはスイス以外にもう一つ永世中立国がある。それがトルクメニスタン。2001年、米国はアフガニスタン戦争を開始した。その目的は「トルクメニスタン北部に位置する豊かな天然ガス資源を米国の支配下に置くこと」だった。そして、その天然ガスをアフガニスタン経由で経済成長著しいインドに売却する。アフガニスタン戦争の目的は石油であった。また、トルクメニスタンが永世中立国である理由は他国にトルクメニスタンの天然資源を奪われないようにするため。

・EU本部がベルギーにある理由は、欧州貴族であるタクシス家の拠点がベルギーにあるため。タクシス家はロスチャイルド家の勃興時、ロスチャイルド家を使って大儲けした貴族。いわゆるロスチャイルドの親分。

・自民党に対しては随時、米CIAからカネが流れていた。米CIA⇒自民党⇒マスコミという形でカネは流れており、日本国の中枢である自民党・マスコミ・知識人は完全にやられている

・このままいくと「世界」は世界政府が樹立されて地球人民総奴隷化の時代が来る。日本は日本国が壊滅、日本経済崩壊、日本国民は奴隷化状況に転落する

・近未来世界の流れは、世界恐慌⇒世界戦争⇒世界政府の樹立⇒地球人民総奴隷化

・20世紀の流れは「世界恐慌」⇒「第二次世界大戦」⇒米国覇権、21世紀は「世界恐慌」⇒「第三次世界大戦」⇒「世界政府樹立」、国際金融資本家は中東問題をキッカケにして世界大戦に持っていきたい。

・オバマ大統領は核兵器廃絶を目指している。だが、それはインチキ。彼の本心は「五大国(米英露中仏=国連常任理事国)だけが核兵器を持つ」ことである。長期的には世界政府に「全世界の核兵器」を管理させる。世界政府に「世界の核兵器」を丸ごと委ねてしまうこと。

・日本で販売されている投資信託は「愚かな人間」を騙すためのインチキ商品。日本で投資信託と称しているものには「証券会社で売り出して売れ残った株式」「大口顧客が高値で買って、売るに売れなくなった株式」を親会社の証券会社が子会社の投資信託会社に引き取らせた廃棄商品が含まれる。その損失を投資信託に移転させるカラクリであるから、最終的に損をするのは普通の日本国民である。2010年、日本国内で販売されている投資信託は1万種類を超えているが、その多くはマイナス配当になっている。中には資金の70%を消失しているものもある。

・国内情勢=日本の役人は「日本国民」を徹底的に搾取している。日本の役人は税金を私物化している。日本国民は国際金融資本+アメリカ+日本の役人という三重の檻に閉じ込められている。この三重支配から脱するには、日本人が草莽の中から立ち上がり、役人を倒し、次に米政府、最後に国際金融資本を倒すしかない。支配構図としては「国際金融資本」⇒「米政府」⇒「日本の役人」⇒日本国民。これを下から打ち倒していく。日本国民⇒日本の役人⇒米政府⇒国際金融資本という順番。大きくは世界革命への道を突き進む。

「日本人が立ち上がる道」=「世界革命への道」=「起死回生の地球革命」

・「現代世界を日本人が生き抜く心」=「武道精神」+「しぶとい根性」、日本人は役人支配体制を徹底的にぶち壊すべし

・民主党政権時代(鳩山政権)の時、マスコミは民主党をバッシングした。それには理由があった。テレビや携帯電話会社が国に納める電波利用料金は年間約750億円。そのうち携帯電話会社が8割以上を占めており、テレビが収めているのは約38億円に過ぎない。テレビ業界の年間売上高は約3兆円。事業の独占が保障され、社員は高給与というテレビ局が、その権利料に「1000分の1」しか払っていない。これはおかしいことで、民主党はこの電波利権に切り込む姿勢を見せた。それで頭に来たテレビ局は「民主党バッシング」を実行した。テレビ局と新聞社は系列会社で結ばれているから(フジテレビ=産経、日本テレビ=読売、テレビ朝日=朝日新聞)、テレビのピンチは新聞のピンチというわけで、テレビと新聞が「民主党バッシング」を展開。





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テーマ : それでいいのか日本国民
ジャンル : 政治・経済

tag : ゴールドマンサックス ロスチャイルド 国際金融資本

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